こんにちは。
コプロシステムの斉藤です。
前々回の記事にて、EC事業を展開する上で、SNSの活用が重要であることを解説させていただきました。
前々回の記事はこちら⇒第5回：ECにおけるSNSの活用法
SNSを活用することのメリットの1つに「SNS広告を出稿できる」ということがあげられます。SNS広告は商品やショップの認知拡大に非常に効果的であり、小規模な予算から始めることも可能ですので、未経験の方にもおすすめできる広告になります。
SNSはTwitter、Facebook、Instagramなどいくつか種類があり、利用者層や、媒体としての特徴が異なります。自社商品のターゲットと広告の目的に応じて適切な媒体を使い分けることがポイントになります。
今回はTwitter、Facebook、Instagram、LINEの4種のSNSについて、それぞれ媒体や広告の特徴を解説させていただきます。
Twitterはリアルタイム性と拡散力に優れたSNSで、日本の月間のアクティブユーザーは4500万人以上（2020年4-6月時点）と日本の人口の約3分の1が利用している計算になります。また、Twitterは「今起きていること」を知ることができるメディアでもあり、検索欄の利用も多く、情報の流れが非常に速いというのも特徴です。
利用者層の平均年齢は35歳となっており、10～20代だけでなく、30～40代にもアプローチが可能です。
Twitterの広告は主にタイムラインへのプロモーションツイートで、通常の投稿と同様、リツイートによる拡散が可能です。リツイートされたプロモーションツイートには広告費用が掛からないので、コスト以上のパフォーマンスを期待することもできます。
配信ユーザーのターゲティングにはデモグラフィック属性の他、ツイートしているキーワードでも指定が可能です。
Facebookは原則実名による登録が求められているので、信頼性が高く、プライベートだけでなく、ビジネスシーンでの利用も活発です。日本での月間アクティブユーザー数は2600万人(2020年1-6月時点)であり、利用者層も他のSNS比べて年齢が高く、40～50代の利用ユーザーも非常に多いのも特徴です
Facebook広告の特徴は、何といってもターゲティングの精度の高さがあります。
市区町村単位や年齢の1歳刻みでのターゲティングは実名制のFacebookならではの特徴です。
配信面も投稿フィード、ストーリーズ、検索結果画面、メッセンジャーなど様々で、特に画像内のテキストは20％以内に抑えることが推奨されており、視覚的なインパクト、情報をユーザーに与えることが可能です。
また、後述のInstagramとの連携しており、Facebookの広告アカウントがあればInstagramにも出稿が可能な点も重要なポイントです。
Instagramは画像や動画をメインとしたSNSで、ハッシュタグによるトレンド性などが非常に高いのが特徴です。主にカジュアルなプライベートアカウントとして利用しているユーザーが多く、他のSNSに比べユーザーごとの趣味嗜好が投稿によって分かりやすくなっています。
月間アクティブユーザーは3300万人(2020年1-6月時点)、主な利用者層は10～20代の若年層が多く、その中でも女性が多い傾向になります。
Instagramの広告は、上述の通り、Facebook広告と連携していますので、ターゲティングはFacebookの情報を利用することができ、比較的高い精度の配信設定を行うことが可能です。また、媒体の特性上、写真や動画が中心のSNSになるので、対象ユーザーのタイムラインに馴染むようなクリエイティブの作成、ターゲティングを行うことが効果的です。
■LINE
LINE は国内で8000万人以上が利用しているといわれ、もはやコミュニケーションのインフラといっても過言ではない巨大なプラットフォームとなっています。
また、他のSNSに比べLINEは毎日といっていいほどユーザーが利用するので、アクティブユーザー率も非常に高く、より多くの人にアプローチが可能になっています。
LINE広告の配信面としては、LINEのアプリ内のタイムラインや、LINE マンガなどのLINEの広告配信ネットワークにも配信することができ、掲載面の多さも特徴です。
ただ、他のSNSに比べると、出稿費用は高めになることが多いです。
以上、4つの主なSNSの特徴とその広告について解説させていただきました。
媒体によって、目的に応じて様々な広告の配信のメニューがありますが、自社ECサイトを運営されている事業者様は、店舗と商品の「認知獲得」を目的に広告を出稿することがおすすめです。これらのSNSは利用している人も多く、ターゲティングもしやすいので、自社商品を知ってもらうには絶好の場所です。
広告出稿をしているとCPA(獲得単価)などで効果測定をすることが多いのですが、認知獲得のフェーズでは、そこまでシビアにCPAは追い求めず、自社サイトへの誘導数(クリック率)など、中長期的な目線で運用していくことがポイントになります。
コプロシステムでは、ECのフルフィルメントを中心にクライアント様のECに関する課題を解決してまいります。ECのことで少しでもお悩みがあればぜひ弊社までお問い合わせください！
（営業本部ECソリューション営業グループ 斉藤諒馬）
